設計も、試作の対応も、自分でやっている。それなのに年収は、会社の規模だけでここまで変わります。厚生労働省の最新の統計で確かめました。
機械技術者(機械の開発・設計などの技術職)の平均年収を、会社の規模別に並べました。
厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」職種(小分類)別・機械技術者(男女計)。年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出(残業代を含む)。
この差を月と10年に直すと
※平均年収の差を12か月で割った額と、仮に同じ差が10年続いた場合の単純計算です。個人の年収や、転職後の年収を示すものではありません。
平均年齢は、1,000人以上の会社が41.7歳、10〜99人の会社が45.3歳。年齢が上の集団のほうが、年収は約220万円低いという並びです。
管理職の多さの違いでもありません。役職者を除いて比べても、差は約195万円あります。
同じ職種で、年齢でも役職でも説明がつかない。本人の技術力だけでは説明しにくい差だと考えられます。
製造業には、大手・本体メーカーを頂点に、一次請け・二次請け・三次請けと続く商流があります。設計や開発の実務は同じでも、商流のどこにいるかで年収の水準が変わる。メーカーズジョブが転職相談で多く出会うのは、こうした設計者・エンジニアです。
| 職種 | 1,000人以上 | 10〜99人 | 差 |
|---|---|---|---|
| 輸送用機器技術者 (自動車・車載の開発・設計など) | 779.0万円 | 543.0万円 | 約236万円 |
| 電気・電子技術者 (回路・電気の開発・設計など) | 749.7万円 | 597.6万円 | 約152万円 |
| 研究者 | 836.9万円 | 627.4万円 | 約210万円 |
出典・算出方法は上のグラフと同じ。
差の大きさは職種によって違いますが、どの職種でも、規模の大きい会社のほうが高くなっています。
だからこそ、自分の職種・経験が、どの会社や業界で評価されやすいかを知っておくことが大切です。組込み・制御、回路設計、半導体、生産技術でも、評価されやすい移り先は職種ごとに違います。
「設計も試作の対応も自分でやっているのに、年収は大手の同年代より低い…」
「昇給はあっても毎年数千円。このまま10年いても、大きくは変わらない気がする」
「転職したいほど不満があるわけじゃない。でも、今の年収が適正なのかは知りたい」
同じ設計職のまま、大手・本体メーカーや成長領域(EV・SDV・半導体など)の上流のポジションに移ることで、年収の水準が変わる可能性があります。ただし、そのためには次の2つが欠かせません。
参考:10〜99人の会社の機械技術者の平均年収は525.4万円(上の統計)
自社工場向け製造設備の機械設計
700〜1,800万円
企業大手半導体関連装置メーカー
半導体製造装置の制御ソフト(組込み)
700〜1,800万円
企業半導体製造装置メーカー(東証プライム上場)
SSDのファームウェア(組込み)
550〜1,260万円
企業大手半導体メモリメーカー
先端科学研究向け大型装置の構造設計
800〜1,100万円
企業大手電機メーカー
車載SDVのソフトウェア(組込み)
570〜1,040万円
企業大手自動車メーカーの研究開発会社
EV用バッテリーパックの開発(機械)
550〜1,000万円
企業大手自動車メーカー
電動車のパワートレイン部品の設計
600〜950万円
企業大手自動車部品メーカー
※実際の求人をもとに、企業名を伏せて掲載しています(2026年11月16日時点)。勤務地はいずれも関東。年収は想定年収で、経験・能力により決まります。
メーカーズジョブ(製造業特化の転職エージェント)は、製造業のエンジニアに特化した転職エージェントです。運営は、ハイクラス・コンサル領域の転職支援を手がけるMyVision。そのノウハウを生かした選考対策と年収交渉で、年収アップも目指せます。求職者の方は無料で利用できます。
今すぐ転職するつもりはなく、年収の相場だけ知りたいのですが?
大丈夫です。今の経験がどの水準で評価されるかを知るところから始められます。
在職中でも相談できますか?
できます。深夜・早朝の面談にも対応しています。
費用はかかりますか?
求職者の方は無料です。
どんな人が対象ですか?
製造業メーカーで設計・開発などの実務経験がある方が中心です。対応エリアは関東です。
同じ経験でも、どこで設計するかで年収の水準は変わります。まずは、今の年収が適正かどうかを確かめるところから始めてみませんか。
※1 平均年収UP金額:2026年1月1日〜3月31日の実績。全ての方の年収アップを保証するものではありません。
※2 Google口コミ評価:2026年4月1日時点。
※3 取扱求人数:非公開求人を含む。2026年4月1日時点。
※ 統計:厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」職種(小分類)別(職種第1表)、男女計、企業規模10人以上の平均をもとに算出。年収は「きまって支給する現金給与額(残業代を含む)×12+年間賞与その他特別給与額」。役職者を除いた差は職種第3表より算出。電気・電子技術者は「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」。